看護師はこれから売り手市場になると言われており、需要も伸びていくことが予測されます。その理由は高齢化社会による在宅療養が主流になるからです。
一方、在宅療養で働く場合のデメリットもあげながら、看護師がおすすめ職であることについてお伝えします。

2025年～団塊世代が75歳以上になる年

高齢化社会と言われていますが、2025年には世帯人数が一番多い団塊の世代が75歳になる年だとされています。
日本人の健康寿命について、男性が約72歳、女性が約76歳なので、介護大国になるのはもう少し先かも知れません。
高齢者が増えれば病床数が不足することから、自宅療養が増える傾向にあると言われています。

看護師の需要が高まる～訪問看護の必要性

自宅療養となれば、自宅まで医師や看護師そして介護職員に来てもらう必要がでてきます。看護師にとってみれば、病棟で働く働き方ではなく、ひとりひとりの患者の自宅へ電動自転車などで訪問する働き方にシフトしていく事が予測されます。

患者が通うのではなく地域の医師や看護師が活躍

今までは患者が地域の病院へ通う形が主流で、介護が必要になった場合、病院で入院をしたり、介護施設で療養をしたりすることになっていました。
これからは医師や看護師が患者のもとへ訪問する形態になりますので、看護師にとっては家の近くの患者様宅へ伺うことができたり、日勤勤務ができたりするので夜勤が減ることになりそうです。
しかし、緊急の場合などの呼び出しオンコールにも対応しなければいけないことも。

独立開業も可能

特定行為という、看護師が医師の指示を待たなくても医療行為ができる時代になっています。特定行為は38行為であり、高度な知識や技術を必要とするものですが、特定看護師であれば、医師がいなくても活躍出来る機会が得られていると言えます。
また、医師にとっても負担が減ることになり、医師と看護師が対等に連携できるシステムになっています。
特定行為ができるなら、看護師みずから独立開業し、訪問看護専門会社を設立することも可能です。
そうなると、働き方についてより自由な意思決定が出来るので働き方の自由度も高まることでしょう。

小規模事業者しかない現状

しかし、訪問看護や訪問医療はまだまだ未開発な分野でもあります。
高齢化社会が到来し、問題が起こるのは目に見えているのにも関わらず、まだまだ整備されていない現状があります。
そのため、訪問看護を取り扱っている会社は小規模事業者が多いのが特徴です。
小規模事業者の特徴として、政策の影響を受けやすいことから、不安定な経営を余儀なくされています。
そのため、看護報酬について、業務内容に見合った報酬を支払えない事業所もあるようです。

しかし、これからは必ず訪問看護、訪問医療はマストになり、看護師の需要がますます増える事は間違いなさそうです。
そうなると看護師不足から給料の引き上げも期待できるでしょう。
もし、訪問看護を今から準備したいという場合、看護師に特化した人材紹介センターに相談するのもおすすめです。